真心あふれる投資家になろう

弱小投資家がお届けする超マイナーブログです

コロナ禍での投資について心掛けたいこと

COVID-19に関して市場のピークは過ぎたか・・

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今日2020年5月31日時点で報道されている情報で、COVID-19の累計感染者数は608万人、死者は37万人に及ぶそうです。

 

日本の市区町村に例えると、600万人は横浜市(370万人)と大阪市(270万人)を合わせた規模に及びます。

また37万人は東京都品川区、愛知県岡崎市大阪府吹田市の人口に相当します。

 

Global Financial Crisis(GFC)と言われた2007-2008年の経済危機も極めて深刻な事態をもたらしましたが、Great Lockdown 2020(GL)と比べると、裾野という観点で見ると圧倒的に今回の方が大きかったのではないでしょうか?

 

GFCは高度な金融工学を駆使した投資商品に端を発した金融システムの目詰まりで、日本人の中には実質的な(生活レベルでの)影響がなかったヒトも多かったのではないでしょうか?

 

一方でGLは生活レベルで影響が無かったヒトは世界を見渡してもほぼ皆無なのではないでしょうか?

 

人々の恐怖心が浸透する前に、市場は一足早く暴落を経験し、まさに底がどこになるのか、という恐怖が蔓延する中で、インデックス指標が1日に10%以上暴落するような日もありました。

 

逆もまた然り。いざLokdownが始まると、市場はいつLockdownが解除になるのかに目を配り始め、実体経済の心配をよそに、するすると元の水準を目指して回復して行きます。

 

第2波や2番底の噂が絶えませんが、どうでしょうか?

 

人間、そして市場は未知の体験に弱いものです。

 

COVID-19という未知のウィルスに対して、どう反応してよいか分からないフェーズは過ぎたと言えなくもないでしょう。

 

第2波が来るかもしれない。

その心構えができていること自体、そのショックが実際に起きた場合の精神的なショックを和らげるセーフティネットになる気がします。

 

そしてやはり人間は強い生き物。

 

この危機的な状況が続く以上、必ずワクチンが開発されるでしょうし、早晩COVID-19?、あーそんなこともあったよねー、という日々が来ることでしょう。

 

するすると上がる相場を眺めながら、定期定額投資を継続し、上にも下にも備える投資を実行すること、そしてCOVID-19の影響が少ないヒトは、外食などを通して、今回被害を受けているヒトの支えに少しでもなるように、消費行動を取っていきたいですね。

 

それが真心あふれる投資家だと思います。

 

こーた

 

こんなときのマーケットとの付き合い方ですね。

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ピンチをチャンスに。ポートフォリオ見直しの良い機会かも知れませんね。

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NASDAQ100から考える信託報酬

投資家にとって不親切な信託報酬の開示

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米国のETFではExpense Ratioが開示されています。

 

日本の投資信託では信託報酬が開示されています。

 

似たような情報が開示されており、混同してしまいがちですが、実態を見るとこの2つの中身は同一に語ることはできません。

 

QQQはTotal Expense Ratioが0.2%であることが開示されています。

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一方でiFreeNEXT NASDAQ100では信託報酬が0.495%であることが開示されています。

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iFreeNADAQに関して言うと、ほんの少し前まで、組入銘柄はQQQと先物だけで運用され、現物株は組み入れられていませんでした。下記は2020年1月末の資産構成です。

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つまりiFreeNASDAQに投資することで、間接的にQQQを保有していたことなるのですが、QQQで発生するコスト0.2%は、開示されている信託報酬0.495%には含まれていません。

つまり追加で必要な費用となります。

 

この点、三菱UFJ国際投信さんの説明が分かりやすいので、転記させていただきます。

ファンズオブファンズの信託報酬、という部分が該当しますね。

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つまり、日本の投資信託を購入した場合、アメリカのETFに比べて余計な費用が掛かってい。そしてこれらのコストが情報として開示されていない。これらの点は理解しておいた方がよいと思います。

 

ただNASDAQ100が0.2%を上回る形でS&P500をアウトパフォームしてきた過去があるのも事実ですし、直近ではiFreeNASDAQ100も現物を組み入れはじめ、QQQの比率が20%を切っている事実も押さえておいてよいと思います。

 

信託報酬という売り手側主体の情報開示ではなく、Total Costという形で買い手側主体の情報開示がなされる日が待ち遠しいですね。

 

こーた

 

NZAMベータNASDAQ100について書きました。

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NZAM・ベータ NASDAQ100

NASDAQ投資の新たな選択肢

 

ひっそりとではありますが、NASDAQ100連動型で信託報酬が最安値の投資信託が登場しましたので、ご紹介しようと思います。

 

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NZAM・ベータ NASDAQ 100 (信託報酬 税込0.44%)です。

 

NZAMとはNorinchukin Zenkyoren Asset Managementの略で、農林中金全共連アセットマネジメントが運用する投資信託になります。

 

農林中金全共連アセットマネジメントは51%が農林中央金庫、49%を全国共済農業協同組合連合会保有しています。

 

農林中央金庫は元々特殊法人でしたが、現在は民間金融機関の位置づけで、国内最大級の機関投資家でもあります。

 

一方、全国共済農業協同組合連合会は、いわゆるJA共済のことで、主に農業従事社の相互扶助を目的とした自律組織です。

 

NZAMは2014年にNZAM 上場投信 TOPIX Ex-Financials (1596)とNZAM 上場投信 東証REIT指数(1595)を上場させ、2019年2月にTOPIX日経平均225、JPX日経400、東証REIT Core指数に連動するETFを4本上場させています。

 

設立の経緯からGPIFのように公的機関・機関投資家の位置づけが強かったのですが、民間金融機関としての位置づけ、金利環境や農業従事者の高齢化などを背景にリテール業務への展開を図っています。

 

 

昨今飛ぶ鳥も落とす勢いのApple, Amazon, Alphabet (Google), Facebookが上場する NASDAQですが、現状NASDAQ全上場銘柄で算出されるNASDAQ総合指数に連動する投資商品は存在せず、アクセスするならNASDAQ100という代表100銘柄で構成される指数に連動する商品を買うことになります。

 

最も代表的なのがInvesco QQQ trustと呼ばれる本国アメリカのETFで、純資産が約1兆円、Expense Ratioが0.2%となっています。

 

もし円貨で投資するなら、野村アセットマネジメントが運用するNEXT FUNDS NASDAQ-100(1545, 信託報酬 税込0.495%)か大和アセットマネジメントが運用するiFreeNEXT NASDAQ100インデックス(信託報酬 税込0.495%)しかありませんでした。

 

ここにNZAMが最も低い信託報酬で参入してきたことになります。

 

3月12日の設定で、トラッキングエラーが起きやすい設定1ヶ月目は、ベンチマークが12.41%の騰落率に対して、当ファンドは12.16%とまずまずの水準でした。

 

新たな競争が今後、投資家の利便性を益々高めてくれることを願います。

 

こーた

 

 

 

 

 

 

打診買い

相場へのごあいさつ

 

 

株式投資にまつわる専門用語っていくつもあります。

 

本当に素人のヒトには分からない言葉から、何となく意味を想像できるような言葉までいろいろあります。

 

そんな中でも僕は『打診買い』という言葉が一番好きです。

 

様子見の買い、みたいな意味で使われています。

 

個人的には相場へのご挨拶、が一番しっくりくる理解だと思います。

 

遠くから見ているだけでは、決してお近づきにはなれません。

 

かといって、いきなり100万円、1,000万円も持って行って初めまして、というのもまたやり過ぎです。相手もビックリしてしまうでしょう。

 

イメージとしては、まず1万円くらいから相場に参加させてもらうのが良いと思います。

 

それでも多ければ、1千円でも、なんなら100円でも良いのです。

 

ぼくは/わたしはこんな人間なんですよ、という挨拶から相場へ入れてもらえばいいのです。

 

あ、そうなのね、よろしくね。

 

そんないいお返事をいただけたら、徐々に、徐々に参加するレベルを上げていけばいいのです。

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たとえその場合でも少しずつ、少しずつ増やしていくことをお薦めします。

 

1万円の次は10万円、次は100万円だと少し急ぎすぎです。

 

さらに1万円、そして2万円、そんな程度で十分です。

 

逆に、相場に歓迎されなかった時は、十分に反省した方が良いです。

 

挨拶をした相手が悪かったのか、タイミングを間違えたのか、それとも挨拶の仕方が悪かったのか。

 

もしかすると歓迎されていない、というのも勘違いで、よーく状況を考察すると、第一印象は悪くとも、実は歓迎されていたりするかもしれません。

 

なにせ相手も意思ある生き物です。

 

礼儀を持って、相場と付き合うことが必要です。

 

こーた

 

相場とのおつきあいは長期を前提にしたいですね

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ご挨拶する相手を選ぶのも重要です

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マーケットとの付き合い方

ながーーーーーーい、お付き合い

 

 

みなさん、このコロナ状況禍でいかがお過ごしでしょうか?

 

また身の回りの人、家族、友人、知人、大切な人とどのように関わりを保っていらっしゃいますでしょうか?

 

そして、マーケットとはどのようなお付き合いをなされていらっしゃいますでしょうか?

 

マーケットは参加者全員の意思で動いています。

 

言ってしまえば、マーケットも生き物なのです。

 

マーケットのすごいところは、誰か特定の人が左右できるものではないところです。

 

本当に参加者全員の意思なのです。

 

確かに数万円・数十万円という単位の参加では、マーケットそのものを左右することは全くできません。

 

逆にマーケットにのみ込まれてお仕舞いです。

 

でも本当にそうなのでしょうか?

 

仮にこのように考える人がいたとすると、その考え方こそが間違っていると僕は思います。

 

なぜなら、マーケットを左右する、すなわちマーケットを出し抜こう、一発当ててやろう、と思うその発想自体、よこしま(邪)な部分がある、自惚れがあるのだと思うのです。

 

友人と、トランプゲームなり麻雀なり、簡単な賭け事をするとします。

 

あなたは運良く1ゲーム目に勝ったとします。

 

そしてその調子で2ゲーム目、3ゲーム目と勝ち続けたとします。

 

おそらく気分が良いことでしょう。

 

しかし4ゲーム目、5ゲーム目と進み、勝ち続けることができたとして、果たしてそのときもずっと良い気分が続くでしょうか?

 

自分は他の人のお金を手に入れることができ、知人は負け続け、彼らのお金が自分のものになっていくのです。

 

少しは罪悪感なり、申し訳ない気持ちが芽生えたりしないでしょうか?

 

それはおそらく、あなたが周りの人間を知っているから。

 

長所や短所があることを知り、尊敬できる部分があり、何かしら自分との接点がある。

 

末永く良い関係を築いていきたい。

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翻ってマーケットはどうでしょうか?

 

不特定多数の者が参加し、相手の顔すら見えない。

 

おそらく外国人もいれば、ファンドなどのプロもいる。

 

そんな相手にいくら勝とうが、あるいはそんな相手がいくら負けようが、こっちの知ったことではない。

 

それではあまりにも礼儀がないと思うのです。

 

マーケットも生き物なんです。

 

ヒトの意思なんです。

 

博打みたいに一発狙ってやろうなんて思わずに、ながーいおつきあいを前提に、敬意と礼儀をもってマーケットと向き合ってみられてはいかがでしょうか?

 

こーた

 

博打と投資の違いってなかなかむずかしいですよね。

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買った株は必ず下がります。買った直後から右肩上がりすることは滅多にないでしょう

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前田道路の特別配当に思う

日本企業のガバナンスを問う

 

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2020年4月14日に前田道路株式会社の臨時株主総会が開かれ、総額535億円(1株につき650円)の特別配当決議が可決されました。

 

法定書類である臨時報告書によると、賛成率65.5%での可決とのことです。

 

今回の前田建設と前田道路による泥仕合は、今後の日本企業にどのような教訓を残したのでしょうか?

 

コトの発端は1月20日前田建設が前田道路へのTOB(1株あたり3,950円)を発表したことに遡ります。

(1月17日前田道路株式 終値 2,633円)

 

この発表により、前田道路の株式は1日のストップ高を挟み、1月21日に上場来高値である3,835円に達します。

 

TOB反対の姿勢を取る前田道路 経営陣は、対抗手段として前田建設保有する前田道路株式すべてを自己株式として買い取る提案を行いました(535億円相当、1株当たり2,615円)。

 

しかし前田建設はこの提案を拒否。TOBに対抗するため、前田道路 経営陣は株主還元という名の下に企業価値引き下げを狙って、当初自己株式取得に充てるはずだった535億円を原資に特別配当を行う決定を行いました。(2020年2月20日)

 

この時点での前田建設保有する前田道路株式は21.7%。

配当決議は出席した株主の議決権の過半数の賛成があれば可決しますが、前田道路は特別配当決議に反対の姿勢を表明しており、特別配当の基準日である3月6日(権利確定日という意味では3月4日)時点で、特別配当が可決されるかどうかは不透明な状況でした。

 

果たしてこのような不透明な状況下での特別配当が本当に株主還元だと言えるのでしょうか?

 

私はそうは言えないと思います。

 

なぜなら、株主はそのような不確定な事実に基づく投資を行うべきではないからです。

当たるか、当たらないか分からないような可能性に賭けるのは投資ではなく、博打です。

 

どうせ行うのであれば、取締役会で決議可能な中間配当か自己株式取得を行うべきであり、イチかバチかの臨時配当は株主還元とは言えないのです。

 

つまりは、今回の臨時配当はあくまで前田道路 経営陣の保身行為でしか無いのです。

 

感情論を抜きにして言えば、経済は資本の論理で動いており、TOBを仕掛けた前田建設に何の非もないのです。

 

要は前田道路の株主がTOBに応募するか、しないのか、それは前田道路株主が決めればよいだけのことなのです。

 

ニュースリリースで反対意見をわめき散らし、自己株取得や臨時配当で対抗策を実施するのは株主のためでも何でもありません。

 

こんな下らない、馬鹿げたコーポレートガバナンスがまだ平然と行われている日本企業に対して、失望の念を禁じえません。

 

おもしろがって周りで囃しているだけのメディアに対しても幻滅します。

 

こーた

 

 

毎年株主提案が出る帝国繊維も一向に変わらないですね。

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全世界型 金融商品を売却しました

VTとニッセイ外国株式インデックスファンドを売却しました

 

何年か前から米国株式を主体に投資しています。

 

それまでは全世界型インデックスをメインに投資を行っていました。

 

きっかけは水瀬ケンイチさんだったと思います。

 

VTを推されていて、こんな商品があるんだ!、とても驚いたと同時に、すんなり腹落ちして、これで行こう!と決意しました。

 

ただ当時は日本の金融商品にはぴったりの商品がなく、先進国・新興国・日本のインデックス投信を積立て、ある程度の金額になったらVTにリレー投資していました。

 

この頃から、サテライト的に米国株式も投資していました。

 

2018年末頃から本格的に投資対象を米国インデックスに変更しました。

 

きっかけはKoaruさんやたぱぞうさんだったと思います。

 

米国投資を推されていていて、自分でもいろいろ調べて、納得の上 米国投資主体に変更しました。

 

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変更したものの、以前から保有していたVTや投資信託にはかなり利が乗っていた状態だったので、税金面でのデメリットから乗り換えられずにいたのですが、今回のコロナショックで価格が取得原価にほぼほぼ近づいたのを機会にVTや先進国インデックスファンドを売却しました。

 

毎日かなり乱高下しており、少々ヒヤヒヤしましたが、結果的に多少は上手くVTIに乗り換えができました。

 

円貨型の米国ETFもいくつか保有しているので、機会を見計らってこちらも乗り換えたいのですが、比較的取得原価が高く、評価損が大きくなってしまっているので、焦らず乗り換えのチャンスを待ちたいと思います。

 

最悪、VTIだけ先に購入しておいて、近い将来売却でも良いかな〜とも思っています。

 

今日の日経の記事にも出ていましたが、為替は109円くらいがここ何年かを踏まえると最適な水準なんでしょうかね。

 

米国株を投資主体に変更してから、為替の動きが本当に煩雑に感じます。

 

保有資産(余裕資金)をすべて米ドルに変更したいと考えています。

 

円貨建ての米国ETFも値動きを考えるときに為替を考慮しないといけなくて、本当に不便なんですよね。。。

 

こーた